設計の自由度をチェック

ビルトインガレージやインナーガレージのデザインや建てられる土地について解説。特に建ぺい率や間取り、設計の自由度に焦点を当てています。

ビルトインガレージの法律的な規制を抑えておくべし

一戸建てで自分の敷地内なら、自由に駐車場やガレージを造ることが出来ると思いがちですが、実は結構制約があります。

インナーガレージビルトインガレージは屋根があるため、建築物として扱われます。ですから、建築確認申請が必要となり、建ぺい率(※)や容積率を考えなければなりません。

また同じガレージでも、地下駐車場を作る場合は、建ぺい率の制限は受けません。容積率は延べ床面積の1/3以内であれば、地下の面積は算入しなくてもよいのですが、ビルトインガレージの場合はちょっと複雑です。

建物内にあるビルトインガレージの場合は、ガレージの面積が延べ床面積の1/5以内であれば、床面積に含めなくてもよいとされています。

法規制については、住まいの地域や敷地、ガレージの形、構造で条件が変ってきます。この点は素人判断が難しいところ。ビルトインガレージに知識と経験が豊富なハウスメーカーに任せるのがベストです。

※建蔽率(建ぺい率)=建築面積÷敷地面積×100(%)

ビルトインガレージのタイプ

クルマフラットタイプ
通常の平たん地に家を建築する場合、ビルトインガレージもフラットなタイプになります。

クルマ傾斜地タイプ
傾斜地に建物が建っていて、道路がスロープになっているケース。基礎と建物・車庫・土砂の崩壊を防止するため、擁壁工事が必要になります。
建物自体に擁壁が兼ね備えている場合は不要です。

クルマ地下タイプ
建物の地下に車庫を作る場合は、容積率緩和措置により地下部分が建築面積に算入でき、広い建築が可能です。
ただし、建物内に内階段を設置したり、防音・防湿処理を施すなど、コスト面では割高になります。

依頼するならビルトインガレージが得意なハウスメーカーへ

法規制や土地の形状によってもビルトインガレージを持つ住宅は、建て方が異なってきます。やはり建築基準法などにも精通していて、さらに狭小地や傾斜地など、土地の形に適した設計・施工をしてくれるハウスメーカーで家を建てれば間違いがありません。

大手メーカーの多くがビルトインガレージを扱っていますが、中小規模や無名のハウスメーカーの中には、ビルトインガレージに精通していて、かつ建築コストがリーズナブルなところも多々あります。

憧れのビルトインガレージ住宅をせっかく建てるのですから、ハウスメーカー選びでも、準備段階から審美眼を発揮してくださいね。